前回「ChatGPT」に不動産業界について聞いてみた“インタビュー記事”を公開しました。
今回は「ChatGPT」の登録方法をご紹介します。
■前回のインタビュー記事
目次
今流行のAI自動応答システム「ChatGPT(Chat Generative Pretrained Transformer)」とは？
チャット欄に質問を入力すると20秒程で回答が返ってくる自動応答システムです。
AIを使って膨大なデータを学習する人工知能なのですが、驚くべきことに流暢な文章で回答が返ってきます。
2023年1月、月間アクティブユーザー数（MAU）が1億人に達したと推定されるChatGPTは、”Googleの採用試験を受けると年収が約2420万円で採用される”という話題のAI技術です。
こちらではそんなChatGPTの使用方法を説明します。
「ChatGPT」は誰でも使用出来る？
インターネットに接続できるデバイスを持っていれば誰でも使用可能です。
※登録する際にメールアドレスと電話番号を必要とします。
利用料等はかかるの？
アカウント登録をするだけで、無料（※有料サブスクプランがある）で利用できます。
※優先的にChatGPTを利用できるのが有料サブスクプランの「ChatGPT Plus」です。
登録の仕方は？
まずこちらのOpenAIのサイトにアクセスします。
こちらの画面が表示されるので「チャットGPTをお試しください」にアクセスしてください。
「Sign up」にアクセスし、メールアドレスを登録します。
すると、下のようなメールが届くので、「Verify email address」にアクセスし、メールアドレスを認証します。
認証すると名前を入力する画面になりますので、お好きな名前で登録してみてください。
最後に電話番号を登録し、OpenAI API 認証コードが届くので六桁の番号を登録してアカウント登録は終了となります。
アカウント登録をするとこちらの画面になりますので、チャット欄から質問をしてみてください。
20秒程で質問に答えてくれます。（※現在利用者数が多いので負荷が重い可能性があり、秒数は変わります）
優秀な「ChatGPT 」ですが、以下のような弱点もあります。
・事実ではない情報が含まれている
・最新情報の記載がない（2021年までの情報）
・計算が苦手
・利用者が多い為、無料版では負荷が重い
とはいえ高度なAIと評価が高い「ChatGPT 」の今後の進化にPRBASEも注目していきたいです。
一方で、質問の仕方を工夫することで上記を回避することも可能ですので、色々試すことで活用方法も見出せるのではないでしょうか。
一部SNSでは事実ではない情報を回避するために『引用元は？』と質問に入れることで事実確認ができると話題になっていましたが、2023年2月15日現在は引用元が記載されるようになっています。
こういったことをすぐに学習して発展を遂げるのがAIになりますので、是非みなさんもまずは触ってみることをオススメします。
不動産業務への活用も？
物件のキャッチコピーだったり、物件へのコメント、営業支援だったり、はたまた入居者対応や反響対応まで、様々な活用が期待されます！
ChatGPT自体も不動産業務への活用を以下のように述べています。
ChatGPTを不動産業務に活用する方法としては、以下のようなものが考えられます。
- 顧客対応や問い合わせ対応に活用する
ChatGPTは自然言語処理の技術を用いて、自然な言葉での対話が可能です。不動産業務においては、顧客からの問い合わせ対応や賃貸物件の条件に関する問い合わせ対応など、様々な場面でChatGPTを活用することができます。
- 不動産情報の検索支援に活用する
ChatGPTに不動産情報を与えておくことで、ChatGPTによる検索支援が可能になります。顧客からの要望に合わせた物件の検索や、物件の条件に基づく検索などに活用できます。
- 営業支援に活用する
ChatGPTを用いて、物件の資料や情報を自動生成することができます。例えば、賃貸物件の紹介資料の自動生成や、新築分譲物件のパンフレットの自動生成などが可能です。これによって、営業活動の効率化が期待できます。
- その他、業務の自動化に活用する
不動産業務には、多くのルーチンワークが含まれます。ChatGPTを活用することで、これらのルーチンワークを自動化することができます。例えば、物件の写真や間取り図の自動生成、契約書の自動作成、物件の査定などが挙げられます。
以上のように、ChatGPTは不動産業務において様々な用途に活用することができます。ただし、ChatGPTは人工知能の一種であるため、精度や信頼性については注意が必要です。業務の効率化や品質向上に貢献する一方で、人間とのコミュニケーションが必要な場面では限界があるため、適切な使い方を考える必要があります。
まさに、こういったことが現実になるのがすぐ迫ってきています！仕事を奪われるということはありません。こういったツールを活用し、さらなる発展に目を向けて私たちもサービス開発を行なっていきたいですね！
